
古い標高を測地成果2024に直すには、どちらのパラメータ? — 水準点用と三角点用の使い分けと、先に済ませておく改定
答えは2つあり、選ぶ基準は「その標高を何から引いてきたか」です。水準点・電子基準点を既知点に水準測量で求めた標高なら hyokorevBM_jgd2024_h.par、三角点・電子基準点を既知点に基準点測量で求めた標高なら hyokorevTR_jgd2024_h.par を使います。 2つは別々の作り方をしていて、補正量の幅も -0.40m〜+0.30m と -0.70m〜+0.58m で倍近く違います。取り違えると、座標は合っているのに高さだけが数十cmずれた成果ができます。選び方と、補正の前に済ませておく必要がある改定を順に整理します。
2つのパラメータは、作り方がそもそも違う
国土地理院は令和7年(2025年)4月1日に、電子基準点・三角点・水準点等の標高成果を衛星測位を基盤とする「測地成果2024」へ改定しました。公共基準点・公共水準点の成果をこれに合わせる手段のひとつが、標高補正パラメータによる補正計算(改算)です。
そのパラメータが2つに分かれているのは、改定前の標高が2つの異なる経路でつくられていたからです。
| 水準点標高補正パラメータ | 三角点標高補正パラメータ | |
|---|---|---|
| ファイル名 | hyokorevBM_jgd2024_h.par |
hyokorevTR_jgd2024_h.par |
| 対象となる標高 | 公共水準点等 | 公共基準点等 |
| 何から作ったか | 測地成果2011で二等水準点となっている電子基準点付属標の標高改定量と、水準点の標高の改定量 | 電子基準点本点の楕円体高の改定量と、ジオイド・モデルの改定量 |
| 補正量の範囲 | -0.40m 〜 +0.30m |
-0.70m 〜 +0.58m |
| 提供範囲 | 全国(一部離島、および地震等の影響でパラメータ作成が困難な地域を除く) | 全国(一部離島を除く) |
| バージョン・公開日 | Ver.1.0.0 / 2025年4月1日 | Ver.1.0.0 / 2025年4月1日 |
注目したいのは補正量の幅です。水準点側は幅0.70mに収まるのに、三角点側は幅1.28mにひろがります。これは三角点側のパラメータが「楕円体高の改定量」と「ジオイド・モデルの改定量」という2つの改定を足し合わせて作られているためと読めます。どちらか一方が小さくても、符号が同じ向きにそろえばそのまま積み上がります。

標高 H は楕円体高 h からジオイド高 N を引いて得られます(H = h − N)。三角点側の標高はこの式の右辺ふたつに依存しているので、h が改定され N が改定されれば、H は両方の分だけ動きます。水準点側の標高は、水準測量でつないだ実測値そのものの改定量で動きます。出どころが違えば改定量も違う——これが2つのパラメータの正体です。

自分の標高がどちらに準拠しているか、どう判定するか
国土地理院は2つの「準拠」をこう定義しています。
- 水準点標高に準拠した標高成果=水準点及び電子基準点を既知点として、水準測量(レベル等による水準測量、GNSS測量機による水準測量)により求めた標高
- 三角点標高に準拠した標高成果=三角点及び電子基準点を既知点として、基準点測量により求めた標高
判定の鍵は既知点と測量種別です。図面に書かれた標高値だけを見ても、どちらに準拠しているかは分かりません。成果表・観測手簿・計算簿にさかのぼって「どの点を既知点にしたか」「水準測量か基準点測量か」を確認する必要があります。
ここで注意したいのは、電子基準点が両方に登場することです。電子基準点を既知点に使っていたからといって、どちらとも決まりません。水準測量でつないだなら水準点側、基準点測量で求めたなら三角点側です。同じ現場の成果でも、路線によって準拠が分かれていることがあります。
先に済ませておく改定がある(しかも2つで内容が違う)
パラメータは「測地成果2011の標高を測地成果2024の標高に直す」ものです。つまり手元の標高が測地成果2011の段階まで追いついていることが前提になります。追いついていない成果に当てると、途中の改定を飛ばしたまま最後の改定だけが乗ります。
国土地理院が挙げている要件は、2つで違います。
水準点標高に準拠した標高成果(hyokorevBM)
- 測地成果2011(平成23年度成果改定)に対応済み(それ以前の地震への対応を含む)
- 平成28年熊本地震、平成30年北海道胆振東部地震、令和6年能登半島地震時の標高改定に対応済み
- 平成29年2月または平成30年2月の東北地方水準点標高改定に対応済み
三角点標高に準拠した標高成果(hyokorevTR)
- 平成26・28年度の三角点標高改定に対応済み(それ以前の地震対応を含む)
- 平成28年熊本地震、令和6年能登半島地震時の標高改定に対応済み
胆振東部地震と東北地方水準点標高改定は水準点側だけに出てきます。三角点側には平成26・28年度の三角点標高改定が入ります。「地震の名前が並んでいるから同じリスト」と思って読み飛ばすと、片方を見落とします。
さらに、未対応だったときの逃げ道も違います。
- 地震等による水準点の標高改定には、標高補正パラメータの提供がありません。 未対応の水準点標高成果は、改測等による成果改定を検討することになります
- 三角点の地震時の標高改定は、標高補正パラメータが公開されている地域ならパラメータで補正できます。 その場合は PatchJGD(標高版)を別途使います。公開されていない地域は改測等
水準点側には、陸域に適用範囲外の地域がある
提供範囲の表現も、2つで差があります。三角点側は「全国(一部離島を除く)」ですが、水準点側はこれに加えて地震等の影響によりパラメータ作成が困難な地域が除かれます。国土地理院が挙げているのは次の地域です。
- 宮崎県宮崎市、日南市、北諸県郡三股町の一部地域
- 石川県河北郡内灘町全域、金沢市、かほく市、白山市、野々市市、河北郡津幡町の一部地域
離島だけでなく本土側にも穴があるということです。これらの地域では、改測等による成果改定の検討が必要になります。測量計算サイトの「PatchJGD(標高版)水準点標高補正用」も、この地域の補正には対応していません。三角点側の「PatchJGD(標高版)三角点標高補正用」は、一部離島に対する補正には対応していません。
補正計算の方法は2つ
方法1:測量計算サイトの専用ページを使う
国土地理院の測量計算サイトには「PatchJGD(標高版)水準点標高補正用」と「PatchJGD(標高版)三角点標高補正用」が用意されています。公共測量の水準点または基準点の測地成果2011標高を、測地成果2024標高に補正できます。ページそのものが2つに分かれているので、ここで選択を間違えないよう、作業手順書には「水準点標高補正用/三角点標高補正用」のどちらを開くかまで書いておくのが安全です。
方法2:パラメータファイルをダウンロードして PatchJGD_HV に読ませる
座標標高補正パラメータファイル一覧から該当の .par をダウンロードし、ダウンロード版の座標標高補正ソフトウェア(PatchJGD_HV)に読み込ませて計算します。点数が多い場合や、オフライン環境で処理したい場合はこちらです。ファイルは自己解凍形式で圧縮されており、解凍後の容量は一覧表の表示の3〜4倍になります。
引っかかりやすい場所
- 「標高補正パラメータ」と「地震の標高補正パラメータ」を混同しない。 前者(
hyokorev*)は令和7年度の全国標高改定に伴うもの、後者(kumamoto2026_h.parなど)は個別の地震に伴うものです。別の目的の別のファイルで、必要なら両方を順番に適用します - 順番を守る。 過去の改定に追いついてから、最後に測地成果2024への補正を行います。先に2024へ当ててから過去分を当てると、改定量が二重・取り違えになります
- 基準面補正パラメータ(
Hrefconv2024.isg)は、この補正には不要です。 用途が異なります - 成果の中で準拠が混ざっていないか確認する。 1つの成果表の中に水準測量由来と基準点測量由来が併存していれば、点ごとに使うパラメータが変わります
- ファイルサイズを確認する。 国土地理院は、ダウンロード成功の確認としてファイル容量の照合を案内しています(100KB以上違う場合は再ダウンロード)
- 令和8年熊本地震の「範囲外地域向け」補正パラメータは、2026年10月時点で未公表です。 9/25告知で後日追加公表の予定とされていますが、公表されていません
まとめ
- 測地成果2024への標高の改算パラメータは2つ。
hyokorevBM_jgd2024_h.par(水準点標高に準拠)とhyokorevTR_jgd2024_h.par(三角点標高に準拠) - 選ぶ基準は既知点と測量種別。水準点・電子基準点+水準測量なら BM、三角点・電子基準点+基準点測量なら TR。電子基準点を使ったかどうかでは決まらない
- 作り方が違う。BM は水準点の標高改定量と電子基準点付属標の標高改定量、TR は電子基準点本点の楕円体高の改定量とジオイド・モデルの改定量
- だから補正量の幅も違う。BM は −0.40m〜+0.30m(幅0.70m)、TR は −0.70m〜+0.58m(幅1.28m)
- 前提として済ませておく改定のリストが2つで違う。胆振東部地震と東北地方水準点標高改定は BM 側だけ、平成26・28年度の三角点標高改定は TR 側
- 未対応時の扱いも違う。地震による水準点の標高改定にはパラメータがない(改測等)。三角点は公開地域なら PatchJGD(標高版)で補正できる
- 水準点側は本土にも適用範囲外の地域がある(宮崎県・石川県の一部)。三角点側の除外は一部離島
- 計算は測量計算サイトの専用ページか、ダウンロード版 PatchJGD_HV。どちらも水準点用/三角点用が分かれている
JP-GeoConverter Pro は、楕円体高から標高を出すジオイド補正と、JGD2024系の各補正を端末内で実行できます。どちらの準拠かを確認したうえで、改算前後の値を現場で突き合わせる用途に使えます。
アプリ: https://apps.apple.com/jp/app/geoconverter-pro/id6761740960
出典
- 国土地理院「令和7年度 全国の標高改定に対応するパラメータによる標高補正計算について」(令和7年4月1日の標高成果改定、水準点標高に準拠した標高成果と三角点標高に準拠した標高成果の定義、それぞれの補正計算の要件、地震等による水準点標高改定にはパラメータの提供がないこと、三角点は公開地域ならPatchJGD(標高版)で補正できること、方法1=測量計算サイトの「PatchJGD(標高版)水準点標高補正用/三角点標高補正用」と各々の未対応地域、方法2=PatchJGD_HV、
hyokorevBM_jgd2024_h.parとhyokorevTR_jgd2024_h.parの作り方・提供範囲・補正量 −0.40m〜+0.30m/−0.70m〜+0.58m、水準点側の適用範囲外地域の列挙) https://www.gsi.go.jp/sokuchikijun/hyoko2024rev_param.html - 国土地理院「座標標高補正パラメータファイル一覧」(
hyokorevBM_jgd2024_h.par/hyokorevTR_jgd2024_h.parの Ver.1.0.0・公開日2025年4月1日、令和8年熊本地震のkumamoto2026_h.parVer.1.0.0・2026年9月25日公開、自己解凍形式で解凍後容量が3〜4倍になること、ファイル容量の照合を求める注意書き、基準面補正パラメータが別物であること) https://www.gsi.go.jp/sokuchikijun/sokuchikijun41012.html - 国土地理院「衛星SARを活用し、熊本地震後の測量成果を迅速に改定しました」(対象範囲外地域向け補正パラメータの後日追加公表予定。2026年10月時点で未公表) https://www.gsi.go.jp/sokuchikijun/20260925_R8kumamoto_seika.html
本記事のパラメータ名・補正量・提供範囲・要件は2026年10月時点の国土地理院の公開ページの記載に基づきます。パラメータは更新・追加される場合があるため、作業前に一次資料を確認してください。
次に確認する
- 楕円体高から標高を出す — 標高成果改定とジオイド補正 — 衛星測位を基盤とする標高の枠組みに変わった背景と、H = h − N の実際の手順が分かります
- 楕円体高→標高の変換とジオイド2024 — 三角点側のパラメータが依存している「ジオイド高」の持ち方と、モデル改定の影響が確かめられます
- 測地成果2011と2024を混ぜない — 改算前後の標高が1つの成果に混在したときに、どこで気づけるかのチェック手順が分かります
- 図解 JGD2024(JP-GeoPrism) — 緯度経度は変わらず標高だけが変わった、という改定の全体像を図で見渡せます
- 書籍でまとめて学ぶ: 『日本の測地系Q&A』第8章「標高・ジオイド・海面」(Kindle Unlimited対応)
開発者より: アプリ・Kindle本・公開プロジェクトの一覧は GitHub: amru195704 にまとめています。
お願い
本記事の情報は参考目的で掲載しており、正確性・完全性を保証するものではありません。誤記・不正確な情報がございましたら、コメント欄よりご指摘いただければ、確認のうえ修正いたします。
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